○茨城大学大学院共通科目規程
(平成29年3月13日規程第26号)
改正
平成30年1月26日規程第2号
令和2年4月1日規程第29号
令和3年4月28日規程第42号
令和6年3月14日規則第23号
(趣旨)
第1条　この規程は、茨城大学大学院学則(昭和43年5月1日制定)第14条第3項の規定に基づき、茨城大学大学院(以下「本学」という。)における大学院共通科目に関し必要な事項を定める。
[茨城大学大学院学則(昭和43年5月1日制定)第14条第3項]
(目的)
第2条　大学院共通科目は、各研究科の特性を活かした組織化された教育を行い、大学院教育を限られた専門分野にとどめず、学術分野を超えた科目の履修を推進することにより、広い俯瞰的な視野とコミュニケーション力、創造性と想像力を育成することを目的とする。
(授業科目)
第3条　大学院共通科目に係る授業科目及び単位数は、別表第1のとおりとする。
[別表第1]
2　前項の授業科目に対し、別表第1のとおり担当研究科又は担当部局(以下「担当研究科等」という。)を置くものとする。
[別表第1]
(履修基準)
第4条　本学の学生が大学院共通科目について修得しなければならない単位数は、各研究科が別に定める。
(基本方針等の審議)
第5条　大学院共通科目の基本方針、基本計画及び実施等に関する重要事項の審議は、教学イノベーション委員会において行う。
(実施細目)
第6条　大学院共通科目の実施に関する細目は、担当研究科等と協議の上、スチューデントサクセスサンタ―(以下「センター」という。)が定める。
2　各年度において開講する大学院共通科目に係る授業科目、授業担当教員等は、センターが公示する。
(履修方法)
第7条　大学院共通科目の各授業科目に係る履修方法については、当該担当研究科等の専門科目の例による。
(教育プログラム)
第8条　第2条の目的を達成するため、並びに学際的及び分野横断的な教育を体系的に実施するため、サステイナビリティ学教育プログラムを置く。
2　サステイナビリティ学教育プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
(雑則)
第9条　この規程に定めるもののほか、大学院共通科目の実施に関し必要な事項は、別に定める。
附　則
この規程は、平成29年4月1日から施行する。
附　則(平成30年1月26日規程第2号)
1　この規程は、平成30年4月1日から施行する。
2　改正後の規程は、平成30年度第1学年入学者から適用し、平成29年度以前の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学及び再入学する者については、なお従前の例による。
附　則(令和2年4月1日規程第29号)
1　この規程は、令和2年4月1日から施行する。
2　改正後の別表第1の規定は、令和2年度第1学年入学者から適用し、令和元年度以前の入学者及び当該入学者と同学年に転入学及び再入学する者については、なお従前の例による。
附　則(令和3年4月28日規程第42号)
1　この規程は、令和3年4月28日から施行し、令和3年4月1日から適用する。
2　改正後の規程は、令和3年度第1学年入学者から適用し、令和2年度以前の入学者及び当該入学者と同学年に転入学及び再入学する者については、なお従前の例による。
附　則(令和6年3月14日規則第23号)
この規則は、令和6年4月1日から施行する。
[学務・アドミッションに係る全学的な運営体制の変更に係る学内規則等の整備に関する規則]
別表第1(第3条関係)
授業科目単位数担当研究科
科学と倫理2理工学研究科
アカデミックプレゼンテーション1人文社会科学研究科
アカデミックディスカッション1人文社会科学研究科
学術情報リテラシー1理工学研究科
環境情報センシング特論1理工学研究科
原子科学と倫理1理工学研究科
国際コミュニケーション基礎Ａ1理工学研究科
国際コミュニケーション基礎Ｂ1理工学研究科
持続社会システム論Ⅰ 1人文社会科学研究科
持続社会システム論Ⅱ 1農学研究科
実践国際コミュニケーションＡ1理工学研究科
実践国際コミュニケーションＢ1理工学研究科
地域サステイナビリティ農学概論 1農学研究科
地球環境システム論Ⅰ 1理工学研究科
地球環境システム論Ⅱ 1理工学研究科
知的所有権特論1理工学研究科
人間システム基礎論Ⅰ 1 人文社会科学研究科
人間システム基礎論Ⅱ 1教育学研究科
バイオテクノロジーと社会 1農学研究科
Science of Food 〜Function, Processing, Safety〜 (食品の科学 〜機能、加工、安全〜)1農学研究科
サステイナビリティ学最前線2地球・地域環境共創機構
国際実践教育演習2地球・地域環境共創機構
国内実践教育演習2地球・地域環境共創機構
ファシリテーション能力開発演習I1地球・地域環境共創機構
ファシリテーション能力開発演習II1地球・地域環境共創機構