茨城大学人文社会科学部規程

(平成27年3月31日規程第108号)

改正










			平成22年4月1日制定第42号
	平成22年5月7日制定第71号	平成22年10月29日規則第93号	平成23年3月30日規則第38号
	平成23年7月20日規則第53号	平成24年3月21日規則第25号	平成25年3月21日規則第27号
	平成26年3月19日規則第13号	平成27年3月18日規則第16号	平成27年3月26日規則第31号
	平成27年3月31日規則第55号	平成28年3月22日規程第25号	平成29年3月9日規程第17号
	平成30年2月22日規程第3号	平成31年2月1日規程第2号	令和3年3月9日規程第20号
	令和3年5月27日規則第11号	令和4年3月2日規程第1号	令和4年9月15日規程第35号
	令和5年1月18日規程第43号	令和5年7月19日規程第46号	令和6年2月22日規程第60号

(趣旨)

第1条　この規程は、国立大学法人茨城大学組織規則(平成16年規則第1号)第18条第8項並びに茨城大学学則(昭和42年9月21日制定。以下「学則」という。)第4条第4項及び第30条第2項の規定に基づき、茨城大学人文社会科学部(以下「本学部」という。)における専門教育その他必要な事項について定める。

[国立大学法人茨城大学組織規則第18条第8項] [茨城大学学則第4条第4項] [茨城大学学則第30条第2項]

(教育目的)

第2条　本学部は、文系の総合学部として、人間の文化と社会に関する専門性を持ちながら、世界のさまざまな地域で活躍できる人間を育成することを目的とする。

(メジャー及びサブメジャー)

第3条　本学部の学科に、主専攻プログラムとして次のメジャーを置く。

現代社会学科
	メディア文化メジャー
	国際・地域共創メジャー
法律経済学科
	法学メジャー
	経済学・経営学メジャー
人間文化学科
	文芸・思想メジャー
	歴史・考古学メジャー
	心理・人間科学メジャー

2　本学部に、副専攻プログラムとして次のサブメジャーを置く。

　メディア文化サブメジャー

　国際・地域共創サブメジャー

　法学サブメジャー

　経済学・経営学サブメジャー

　文芸・思想サブメジャー

　歴史・考古学サブメジャー

　心理・人間科学サブメジャー

　人文社会科学部地域志向教育プログラム

　行政マネジメント研究プログラム

　グローバルコミュニケーションプログラム

　日本語教員養成プログラム

　サステイナビリティ学教育プログラム

　数理・データサイエンス・AI教育プログラム

　アントレプレナーシップ教育プログラム

3　サブメジャーの履修方法については、別に定める。

(教育課程)

第4条　本学部の学生は、次に掲げる単位数を修得しなければならない。この場合において、別に定めるメジャー及びサブメジャーの履修基準に従わなければならない。

(1)　現代社会学科及び法律経済学科　基盤教育科目22単位以上、専門科目75単位以上、合計124単位以上

(2)　人間文化学科　基盤教育科目22単位以上、専門科目77単位以上、合計124単位以上

2　基盤教育科目の授業科目、単位数及び履修方法等は、茨城大学大学共通教育規程(平成29年規程第15号)の定めるところによる。

[茨城大学大学共通教育規程]

(単位の計算方法)

第4条の2　学則第32条第1項の規定に基づき、本学部の専門科目の1単位当たりの授業時間は、次の各号に掲げる授業方法に応じて、当該各号の時間によるものとする。

(1)　講義及び演習　15時間

(2)　実験、実習及び実技　30時間

2　前項の規定にかかわらず、必要があると認める場合には、本学部が開設する個別の授業科目について、学則第32条第1項に規定する時間の範囲内で、1単位当たりの授業時間を別に定めることができる。

(専門科目の授業科目等)

第5条　本学部の専門科目の授業科目及び単位数は、別表に定めるところによる。

[別表]

2　授業時間割及び担当教員等については、学年又は学期の始めに公示する。

3　授業科目は開講に当たり、必要があるときは、第1項に定める授業科目の一部を加え又は欠くことがある。

4　授業科目は開講に当たり、必要があるときは、学期又は時限を変更することがある。

5　専門科目の履修基準及び履修方法は、茨城大学人文社会科学部履修要項の定めるところによる。

[茨城大学人文社会科学部履修要項]

(他学部学生の授業科目の履修)

第6条　学則第37条の規定に基づき、他学部学生で本学部開設の授業科目を履修しようとする者は、各学期の所定の期間内に履修科目申告票を当該授業担当教員に提出し、承認を得なければならない。

[学則第37条]

(期末試験)

第7条　期末試験は、学則第36条第1項及び第3項の規定に基づき行う。

(追試験)

第8条　病気等やむを得ない事情で期末試験を受けることができなかった者に対しては、願い出により追試験を認めることができる。

(成績評価及び単位認定)

第9条　授業科目の成績評価は、試験その他による成績及び学修の状況を総合して授業科目担当教員が行う。

2　授業科目を履修し、合格の評価を得た者には、所定の単位を与える。

3　授業の出席時数が、その授業科目の総時間数の3分の2に達しない者には、単位を与えない。

(卒業の要件)

第10条　卒業の要件は、学則に定める年限以上在学し、第4条第1項に規定する単位数を修得することとする。

附　則

この規則は、昭和42年6月1日から施行する。

附　則

この規則は、昭和44年4月1日から施行する。

附　則

この規則は、昭和45年8月17日から施行し、昭和45年4月1日から適用する。

附　則

1　この規則は、昭和48年3月7日から施行し、昭和47年4月1日から適用する。

(第3条)

2　昭和46年度以前に入学した学生については、この規則施行の日以降においてもなお従前の例による。

(別表改正)

附　則

この規則は、昭和50年5月29日から施行し、昭和50年4月1日から適用する。

附　則

1　この規則は、昭和50年6月7日から施行し、昭和50年4月1日から適用する。

(第2条、第4条、第5条、第14条の改正)

2　昭和46年度以前に入学した学生については、第14条の規定にかかわらずなお従前の例による。

3　この規則施行の日以降においても、従前の規定による経済学科は当分の間存続するものとし、当該学科学生の教育課程、卒業及び学士号等についてはなお従前の例による。

附　則

この規則は、昭和52年1月27日から施行し、昭和51年4月1日から適用する。

(第5条及び別表改正)

附　則

1　この規則は、昭和52年6月2日から施行し、昭和52年4月1日から適用する。

(第5条及び別表改正(文学科))

2　昭和51年度以前に入学した学生については、この規則施行の日以降においてもなお従前の例による。

附　則

1　この規則は、昭和53年5月12日から施行し、昭和53年4月1日から適用する。

(第2条、第5条及び別表(人文学科)の改正)

2　この規則施行の日以降においても従前の規定による文学科は当分の間存続するものとし、当該学科学生の教育課程及び卒業はなお従前の例による。

附　則

この規則は、昭和54年11月19日から施行し、昭和54年4月1日から適用する。

(第5条及び第8条の改正並びに第8条の2追加)

附　則

この規則は、昭和57年5月20日から施行し、昭和57年4月1日から適用する。

附　則

この規則は、昭和60年7月25日から施行し、昭和60年4月1日から適用する。

附　則

この規則は、昭和63年4月1日から施行する。

附　則

この規則は、平成元年4月1日から施行する。

附　則

この規則は、平成元年8月29日から施行し、平成元年4月1日から適用する。

附　則

この規則は、平成2年4月1日から施行する。

附　則

この規則は、平成3年4月1日から施行する。

附　則

この規則は、平成4年4月1日から施行する。

附　則

1　この規則は、平成4年4月1日から施行する。

2　平成5年度以前に入学した学生に対する第5条の適用については、この規則施行の日以後においても、なお、従前の例による。

附　則

1　この規則は、平成8年4月1日から施行する。

2　平成7年度以前に入学した学生については、この規則施行の日以降においても、なお従前の例による。

附　則

1　この規則は、平成11年4月1日から施行する。

2　平成10年度以前に入学した学生については、この規則施行の日以降においても、なお従前の例による。

附　則

1　この規則は、平成12年4月1日から施行する。

2　平成11年度以前に入学した学生については、この規則施行の日以降においても、なお従前の例による。

附　則

この規則は、平成13年4月1日から施行する。

附　則

1　この規則は、平成13年5月23日から施行し、平成13年4月1日から適用する。

2　平成12年度以前に入学した学生については、この規則施行の日以降においても、なお従前の例による。

附　則

1　この規則は、平成14年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成14年度第1学年入学者から適用し、平成13年度以前の入学者(転入学、編入学及び再入学を含む。)については、なお従前の例による。

附　則

この規則は、平成15年4月1日から施行する。

附　則

1　この規則は、平成16年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成16年度第1学年入学者から適用し、平成15年度以前の入学者(転入学、編入学及び再入学を含む。)については、なお従前の例による。

附　則

この規則は、平成16年4月21日から施行し、平成16年4月1日から適用する。

附　則

1　この規則は、平成17年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成17年度第1学年入学者から適用し、平成16年度以前の入学者(転入学、編入学及び再入学を含む。)については、なお従前の例による。

附　則

この規則は、平成18年4月1日から施行する。

附　則

1　この規則は、平成18年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成18年度第1学年入学者から適用し、平成17年度以前の入学者(転入学、編入学及び再入学を含む。)については、なお従前の例による。

附　則

この規則は、平成19年4月1日から施行する。

附　則

この規則は、平成19年5月21日から施行し、平成19年4月1日から適用する。

附　則

1　この規則は、平成20年4月1日から施行する。

2　改正後の学部共通科目は平成19年度第1学年入学者から適用し、人文コミュニケーション学科の授業科目は平成18年度第1学年入学者から適用する。

3　平成17年度以前の入学者(転入学、編入学及び再入学を含む。)については、なお従前の例による。

附　則

1　この規則は、平成20年10月1日から施行する。

2　改正後の学部共通科目は平成18年度第1学年入学者から適用する。

3　平成17年度以前の入学者並びに平成18年度及び19年度の転入学者、編入学者及び再入学者については、なお従前の例による。

附　則

1　この規則は、平成21年4月1日から施行する。

2　改正後の学部共通科目は平成18年度第1学年入学者から適用する。

3　平成17年度以前の入学者並びに平成18年度及び19年度の転入学者、編入学者及び再入学者については、なお従前の例による。

附　則(平成22年4月1日制定第42号)

1　この規則は、平成22年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成22年度第1学年入学者から適用し、平成21年度以前の入学者(転入学、編入学及び再入学を含む。)については、次の各号のとおりとする。

(1)　平成17年度以前の入学者並びに平成18年度及び平成19年度の転入学者、編入学者及び再入学者については、なお従前の例による。

(2)　平成18年度、平成19年度及び平成20年度入学者については、下表に定める改正のみを適用する。

	平成18年度、平成19年度及び平成20年度入学者
授業科目を加える改正	言語獲得入門
	言語研究の理論と実践
	心理言語学
	憲法Ⅲ
	法律学特別講義
	地域福祉概論
	基礎ミクロ経済学
	刑事訴訟法
	行政法Ⅲ
	財産法入門
	比較法学概論
	商法入門
	労働法入門
	社会保障法入門
	経営学

(3)　平成21年度入学者については、下表に定める改正のみを適用する。

	平成21年度入学者
授業科目を加える改正	地域と金融Ⅰ・Ⅱ
	言語獲得入門
	言語研究の理論と実践
	心理言語学
	憲法Ⅲ
	法律学特別講義
	地域福祉概論
	基礎ミクロ経済学
	刑事訴訟法
	行政法Ⅲ
	財産法入門
	比較法学概論
	商法入門
	労働法入門
	社会保障法入門
	経営学
	国際関係論Ⅰ・Ⅱ
	日本古代中世史史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	日本近世近代史史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅰ～ Ⅳ
	ヨーロッパ史ドイツ語史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	ヨーロッパ史スペイン語史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	アジア史中国語史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	アジア史漢文史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	アジア史英語史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	アジア史朝鮮語史料講読演習Ⅰ～Ⅳ
	開発とガバナンス
	文化研究概論
	国際協力と市民参加
	プロパガンダとメディア
	民法概論
	刑法概論
	刑法
	金融論
	金融システム論
	近代日本経済論Ⅰ・Ⅱ
	日本国憲法概論
	商法
	経済法
授業科目を削る改正	講読演習基礎（国語学・国文学）
	講読演習基礎（日本史）
	講読演習基礎（漢文・中国語）
	講読演習基礎（ドイツ語）
	講読演習基礎（フランス語）
	講読演習基礎（英米文学）
	講読演習基礎（英語史料）
	地域金融論Ⅰ・Ⅱ
	日本古代中世史史料講読Ⅰ～Ⅳ
	日本近世近代史史料講読Ⅰ～Ⅳ
	ヨーロッパ史英語史料講読Ⅰ～Ⅳ
	ヨーロッパ史ドイツ語史料講読Ⅰ～Ⅳ
	ヨーロッパ史スペイン語史料講読Ⅰ～Ⅳ
	アジア史中国語史料講読Ⅰ～Ⅳ
	アジア史漢文史料講読Ⅰ～Ⅳ
	アジア史英語史料講読Ⅰ～Ⅳ
	アジア史朝鮮語史料講読Ⅰ～Ⅳ
	政治と異文化理解
	文化記号論
	ＮＧＯ論
	プロパガンダ論
	民法総則
	刑法Ⅰ
	刑法Ⅱ
	金融論Ⅰ
	金融論Ⅱ
	日本経済論Ⅰ・Ⅱ
	日本国憲法
	国際関係論
	商法Ⅰ
	商法Ⅱ

附　則(平成22年5月7日制定第71号)

1　この規則は、平成22年 5月 7日から施行し、平成22年 4月 1日から適用する。

2　改正後の規則は、平成20年度第 1学年入学者から適用し、平成19年度以前の入学者（転入学、編入学及び再入学を含む。）については、次の各号のとおりとする。

(1)　平成17年度以前の入学者並びに平成18年度及び平成19年度の転入学者、編入学者及び再入学者については、なお従前の例による。

(2)　平成18年度及び平成19年度入学者については、下表に定める改正のみを適用する。

	平成18年度及び19年度入学者
授業科目を加える改正	Introduction to Japanese Culture and Society Ⅱ
	Japanese Literature Ⅱ
	Japanese Film History

附　則(平成22年10月29日規則第93号)

1　この規則は、平成22年10月29日から施行し、平成22年10月1日から適用する。

2　改正後の学部共通科目は、平成18年度第1学年入学者から適用する。

3　平成17年度以前の入学者及び当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前のとおりとする。

附　則(平成23年3月30日規則第38号)

1　この規則は、平成23年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成23年度第1学年入学者から適用し、平成22年度以前の入学者及び当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、次の各号のとおりとする。

(1)　平成17年度以前の入学者及び当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。

(2)　平成18年度、平成19年度、平成20年度、平成21年度及び平成22年度入学者及び当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、下表に定める改正のみを適用する。

	平成18年度、平成19年度、平成20年度、平成21年度及び平成22年度入学者
授業科目を加える改正	国際社会特論Ⅰ・Ⅱ
	情報リテラシー
	地域社会・福祉特論
	社会調査法特講
	経済学特論
	経営学特論

附　則(平成23年7月20日規則第53号)

1　この規則は、平成23年10月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成18年度第1学年入学者から適用する。

3　平成17年度以前の入学者並びに平成18年度及び19年度の転入学者、編入学者及び再入学者については､なお従前の例による。

附　則(平成24年3月21日規則第25号)

1　この規則は、平成24年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成24年度第1学年入学者から適用し、平成23年度以前の入学者及び当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。

附　則(平成25年3月21日規則第27号)

1　この規則は、平成25年4月1日から施行する。

附　則(平成26年3月19日規則第13号)

1　この規則は、平成26年4月1日から施行する。

2　改正後の規則は、平成24年度第1学年入学者から適用し、平成23年度以前の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、次に掲げるとおりとする。

(1)　平成17年度以前の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。

(2)　平成18年度、平成19年度、平成20年度、平成21年度、平成22年度及び平成23年度入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、下表に定める改正のみを適用する。

	平成18年度、平成19年度、平成20年度、平成21年度、平成22年度及び平成23年度入学者
授業科目を加える改正	国際法I･II
	アジア経済論I･II
	経済地理学I･II
	公共哲学I･II
	社会意識論
	プロジェクト実習(メンター編)
	地域づくりプロジェクト実習III
	日本語教授法演習(海外)

附　則(平成27年3月18日規則第16号)

1　この規則は、平成27年4月1日から施行する。

2　改正後の別表第1に掲げる授業科目は、平成24年度以降の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者に適用する。

附　則(平成27年3月26日規則第31号)

この規則は、国立大学法人茨城大学における学校教育法及び国立大学法人法等の一部改正に伴う学内規則等の整備に関する規則(平成27年規則第31号)の施行の日(平成27年4月1日)から施行する。

[国立大学法人茨城大学における学校教育法及び国立大学法人法等の一部改正に伴う学内規則等の整備に関する規則(平成27年規則第31号)]

附　則(平成27年3月31日規則第55号)

この規程は、国立大学法人茨城大学における規則等の体系化及び名称変更に伴う学内規則等の整備に関する規則(平成27年規則第55号)の施行の日(平成27年4月1日)から施行する。

[国立大学法人茨城大学における規則等の体系化及び名称変更に伴う学内規則等の整備に関する規則(平成27年規則第55号)]

附　則(平成28年3月22日規程第25号)

1　この規程は、平成28年4月1日から施行する。

2　改正後の規程は、平成25年度第1学年入学者から適用し、平成24年度以前の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。

附　則(平成29年3月9日規程第17号)

1　この規程は、平成29年4月1日から施行する。

2　改正後の規程は、平成29年度第1学年入学者から適用する。

3　平成28年度以前の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、人文学部社会科学科の学生に係る専門科目の授業科目及び単位数は、改正前の規程別表第1の規定にかかわらず、附則別表のとおりとする。

附則別表

附　則(平成30年2月22日規程第3号)

1　この規程は、平成30年4月1日から施行する。

2　改正後の別表に掲げる授業科目は、平成29年度以降の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者に適用する。

附　則(平成31年2月1日規程第2号)

1　この規程は、平成31年4月1日から施行する。

2　改正後の別表に掲げる授業科目は、平成30年度以降の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者に適用する。

附　則(令和3年3月9日規程第20号)

1　この規程は、令和3年4月1日から施行する。

2　改正後の別表第3号及び第4号の規定は、令和3年度第1学年入学者から適用し、令和2年度以前の入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、改正後の別表第3号及び第4号の授業科目中、「文化遺産実践演習」、「プロジェクト演習(メンター編)Ⅰ」及び「プロジェクト演習(メンター編)Ⅱ」については、平成29年度から令和2年度までの入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者も履修することができる。

附　則(令和3年5月27日規則第11号)

この規則は、令和3年5月27日から施行する。

[国立大学法人茨城大学組織規則の一部改正に伴う学内規則等の整備に関する規則]

附　則(令和4年3月2日規程第1号)

1　この規程は、令和4年4月1日から施行する。

2　改正後の規程は、令和4年度第1学年入学者から適用し、令和3年度以前の第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、改正後の別表第3号の授業科目中、「地域行政課題特講Ⅰ」、「地域行政課題特講Ⅱ」、「比較政治論Ⅰ」及び「比較政治論Ⅱ」については、平成29年度から令和3年度までの第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者も履修することができる。

附　則(令和4年9月15日規程第35号)

1　この規程は、令和4年9月21日から施行する。

2　改正後の規程は、令和4年度第1学年入学者から適用し、令和3年度以前の第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、改正後の別表第3号の授業科目中、「ジェンダーの社会学」及び「家族社会学」については、平成29年度から令和3年度までの第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者も履修することができる。

附　則(令和5年1月18日規程第43号)

1　この規程は、令和5年4月1日から施行する。

2　改正後の規程は、令和5年度第1学年入学者から適用し、令和4年度以前の第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、改正後の別表第3号の授業科目中、「イノベーション論」については、平成29年度から令和4年度までの第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者も履修することができる。

附　則(令和5年7月19日規程第46号)

1　この規程は、令和5年9月21日から施行する。

2　改正後の規程は、令和5年度第1学年入学者から適用し、令和4年度以前の第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、改正後の別表第3号の授業科目中、「マーケティング・サイエンスⅠ」については、平成29年度から令和4年度までの第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者も履修することができる。

附　則(令和6年2月22日規程第60号)

1　この規程は、令和6年4月1日から施行する。

2　改正後の規程(改正後の第4条の2の規定を除く。)は、令和6年度第1学年入学者から適用し、令和5年度以前の第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者については、なお従前の例による。ただし、改正後の別表第3号の授業科目中、「マーケティング・サイエンスⅡ」については、平成29年度から令和5年度までの第1学年入学者並びに当該入学者と同学年に転入学、編入学及び再入学する者も履修することができる。

別表(第5条関係)

(1)　学部基礎科目

授業科目	単位数
メディア文化入門	2
国際・地域共創入門	2
入門法律学	2
経済学・経営学入門	2
文芸・思想入門	2
総合歴史学入門	2
入門人間科学	2

(2)　共通必修科目

授業科目	単位数
学科基礎ゼミナール	1
メジャー基礎ゼミナール	2
メジャー基礎ゼミナールⅠ	1
メジャー基礎ゼミナールⅡ	1
メジャー専門ゼミナールⅠ	2
メジャー専門ゼミナールⅡ	2
メジャー専門ゼミナールⅢ	2
メジャー専門ゼミナールⅣ	2

(3)　学科専門科目

　①現代社会学科

授業科目	単位数
メディア・リテラシー	2
情報活用論	2
メディア史Ⅰ	2
映像メディア論	2
ジャーナリズム論	2
情報デザイン基礎論	2
電子メディア論	2
コミュニケーションの社会学	2
マンガ文化論	2
地域メディア論	2
子供文化論	2
情報応用リテラシー	2
情報メディア論	2
国際ジャーナリズム論	2
映像制作演習Ⅰ	2
出版メディア論	2
広告コミュニケーション論	2
ジャーナリズム演習Ⅰ	2
映像制作演習Ⅱ	2
情報デザイン演習	2
メディア文化調査演習Ⅰ	2
情報デザイン論	2
メディア史Ⅱ	2
ジャーナリズム演習Ⅱ	2
メディア文化調査演習Ⅱ	2
ポピュラーカルチャー視覚表現演習Ⅰ	2
ポピュラーカルチャー視覚表現演習Ⅱ	2
社会臨床演習	2
広報論	2
若者文化論	2
物語の構造を考える	2
情報メディアと博物館	2
国際学概論	2
人文地理学概論	2
社会学概論	2
政治学概論Ⅰ	2
ユーラシア世界と日本の歴史	1
近現代の日本と世界	1
日本思想史入門	1
社会調査法	2
データ分析法	2
地理空間情報論	2
国際学調査法	2
国際協力論	2
異文化コミュニケーション論	2
地誌学概論	2
地域社会概論	2
ジェンダーの社会学	2
地域福祉論	2
政治学概論Ⅱ	2
公共哲学Ⅰ	2
行政学Ⅰ	2
地域連携論Ⅰ	2
自然地理学Ⅰ	2
日本思想史概論	2
政治分析法	2
情報学	2
国際開発学	2
平和学	2
多文化社会論	2
社会行動論Ⅰ	2
チームワーク・コーチング論	2
環境社会学	2
地方行政論Ⅰ	2
比較政治論Ⅰ	2
公共政策論Ⅰ	2
協同組合論	2
日本近現代史Ⅰ	2
ヨーロッパ政治史	2
地域行政課題特講Ⅰ	2
地域行政課題特講Ⅱ	2
地域連携論Ⅱ	2
人文地理学特論	2
地誌学Ⅰ	2
自然地理学Ⅱ	2
環境・経済・社会	2
人間の安全保障	2
国際学特論Ⅰ	2
国際学特論Ⅱ	2
人文地理学Ⅰ	2
経済地理学	2
地誌学特論	2
社会行動論Ⅱ	2
スポーツ社会論	2
社会意識論	2
環境政策論	2
地方行政論Ⅱ	2
地方創生とリーダーシップ	2
比較政治論Ⅱ	2
公共政策論Ⅱ	2
自然地理学Ⅲ	2
国際社会学	2
国際政治学	2
人文地理学Ⅱ	2
地域社会論	2
家族社会学	2
生活保障論	2
地方政治論	2
公共哲学Ⅱ	2
行政学Ⅱ	2
地誌学Ⅱ	2
社会調査演習Ⅰ	4
社会調査演習Ⅱ	4
社会調査演習Ⅲ	4
社会調査演習Ⅳ	4

　②法律経済学科

授業科目	単位数
民法概論	2
政治学概論Ⅰ	2
法学概論	1
司法制度論	2
政治学概論Ⅱ	2
憲法Ⅰ	2
行政法Ⅰ	2
財産法Ⅰ	2
家族法Ⅰ	2
刑法Ⅰ	2
行政学Ⅰ	2
哲学概論Ⅰ	1
公共哲学Ⅰ	2
憲法Ⅱ	2
行政法Ⅱ	2
財産法Ⅱ	2
家族法Ⅱ	2
商法	2
社会保障法Ⅰ	2
労働法Ⅰ	2
国際法Ⅰ	2
比較法概論	2
公共政策論Ⅰ	2
協同組合論	2
地方行政論Ⅰ	2
比較政治論Ⅰ	2
平和学	2
地域行政課題特講Ⅰ	2
地域行政課題特講Ⅱ	2
ヨーロッパ政治史	2
法学応用講義	2
家族法Ⅲ	2
刑事訴訟法	2
経済法	2
知的財産法	2
社会保障法Ⅱ	2
社会保障法Ⅲ	2
労働法Ⅱ	2
労働法Ⅲ	2
国際法Ⅱ	2
国際法Ⅲ	2
比較法Ⅰ	2
比較法Ⅱ	2
公共政策論Ⅱ	2
地方行政論Ⅱ	2
比較政治論Ⅱ	2
法学発展講義	1
憲法Ⅲ	2
行政法Ⅲ	2
財産法Ⅲ	2
刑法Ⅱ	2
行政学Ⅱ	2
公共哲学Ⅱ	2
地方政治論	2
生活保障論	2
経済学概論Ⅰ	2
経営学概論	2
経済学概論Ⅱ	2
会計学概論	2
日本経済史Ⅰ	2
仕事の経済学	2
金融論	2
日本財政論	2
経営管理論	2
地域連携論Ⅰ	2
社会調査法	2
西洋経済史	2
地理空間情報論	2
統計学	2
マクロ経済学Ⅰ	2
ミクロ経済学Ⅰ	2
日本経済史Ⅱ	2
経済政策論Ⅰ	2
アジア経済論Ⅰ	2
マーケティング論Ⅰ	2
原価計算論	2
財務会計論	2
地域連携論Ⅱ	2
マクロ経済学Ⅱ	2
ミクロ経済学Ⅱ	2
財政学Ⅰ	2
日本経済論Ⅰ	2
金融システム論	2
経済政策論Ⅱ	2
社会政策論	2
国際ビジネス	2
アジア経済論Ⅱ	2
管理会計論	2
マーケティング論Ⅱ	2
監査論	2
経済地理学	2
経営財務論	2
財政学Ⅱ	2
日本経済論Ⅱ	2
労働経済論	2
国際経済論	2
経営戦略論	2
経営組織論	2
地域金融論	2
地域金融特論	2
イノベーション論	2
マーケティング・サイエンスⅠ	2
マーケティング・サイエンスⅡ	2

　③人間文化学科

授業科目	単位数
論理的思考入門	2
日本思想史入門	1
中国思想史入門	1
日本古典文学概論	1
日本近代文学概論	1
国語学概論	2
英文法基礎	2
英米文化入門	2
英語音声コミュニケーション技法	1
英語学概論	2
英語コミュニケーション入門	1
英米文学概論	2
中国文学概論	1
フランス文化概論	1
美術史入門	1
言語学概論	1
地域の文化と市民	2
哲学概論Ⅰ	1
哲学概論Ⅱ	1
日本思想史概論	2
中国思想史概論	2
日本古典文学史	2
日本近代文学史	2
国語史Ⅰ	2
中国文学史	2
フランス文学史	2
英語史	2
Advanced Reading	2
Advanced Writing	2
イギリス文学史	2
西洋美術史	2
言語文法論	2
日本思想史講読演習Ⅰ	2
中国思想史講読演習Ⅰ	2
理論哲学講読演習Ⅰ	2
日本古典文学講読演習Ⅰ	2
日本近代文学講読演習Ⅰ	2
国語学講読演習Ⅰ	2
中国文学講読演習Ⅰ	2
フランス文学講読演習Ⅰ	2
英語英米文学講読演習Ⅰ	2
美術史講読演習Ⅰ	2
理論言語学講読演習Ⅰ	2
書道Ⅰ	2
プレゼン・スタディ	2
国語史Ⅱ	2
地域とことば	2
Advanced Speaking	2
アメリカ文学史	2
英米言語文化論	2
日本思想史講読演習Ⅱ	2
中国思想史講読演習Ⅱ	2
理論哲学講読演習Ⅱ	2
日本古典文学講読演習Ⅱ	2
書道Ⅱ	2
日本近代文学講読演習Ⅱ	2
国語学講読演習Ⅱ	2
中国文学講読演習Ⅱ	2
フランス文学講読演習Ⅱ	2
英語英米文学講読演習Ⅱ	2
美術史講読演習Ⅱ	2
理論言語学講読演習Ⅱ	2
日本思想史講読演習Ⅲ	2
中国思想史講読演習Ⅲ	2
理論哲学講読演習Ⅲ	2
日本古典文学講読演習Ⅲ	2
日本近代文学講読演習Ⅲ	2
国語学講読演習Ⅲ	2
中国文学講読演習Ⅲ	2
フランス文学講読演習Ⅲ	2
英語英米文学講読演習Ⅲ	2
美術史講読演習Ⅲ	2
理論言語学講読演習Ⅲ	2
日本思想史Ⅰ	2
中国思想史Ⅰ	2
日本古典文学Ⅰ	2
日本近代文学Ⅰ	2
国語学Ⅰ	2
中国文学Ⅰ	2
フランス文学Ⅰ	2
英語学特講Ⅰ	2
英語学特講Ⅱ	2
イギリス文学特講Ⅰ	2
イギリス文学特講Ⅱ	2
アメリカ文学特講Ⅰ	2
アメリカ文学特講Ⅱ	2
美術作品論Ⅰ	2
美術作品論Ⅱ	2
美術史学方法論Ⅲ	2
美術史学方法論Ⅳ	2
実践哲学講読演習Ⅰ	2
実践哲学講読演習Ⅱ	2
実践哲学講読演習Ⅲ	2
実践哲学講読演習Ⅳ	2
実践哲学Ⅰ	2
実践哲学Ⅱ	2
英語講読演習Ⅰ	2
英語講読演習Ⅱ	2
英語講読演習Ⅲ	2
英語講読演習Ⅳ	2
英語論文演習	2
理論言語学	2
日本思想史講読演習Ⅳ	2
中国思想史講読演習Ⅳ	2
理論哲学講読演習Ⅳ	2
日本古典文学講読演習Ⅳ	2
日本近代文学講読演習Ⅳ	2
国語学講読演習Ⅳ	2
中国文学講読演習Ⅳ	2
フランス文学講読演習Ⅳ	2
英語英米文学講読演習Ⅳ	2
美術史講読演習Ⅳ	2
理論言語学講読演習Ⅳ	2
日本思想史Ⅱ	2
中国思想史Ⅱ	2
日本古典文学Ⅱ	2
日本近代文学Ⅱ	2
国語学Ⅱ	2
中国文学Ⅱ	2
フランス文学Ⅱ	2
英語学英米文学特講	2
美術史学方法論Ⅰ	2
美術史学方法論Ⅱ	2
美術作品論Ⅲ	2
美術作品論Ⅳ	2
日本史概論	1
世界史概論	1
考古学入門	1
ユーラシア世界と日本の歴史	1
近現代の日本と世界	1
楽しい博物館―MUSEUM入門―	2
文化遺産実践演習	2
歴史文化遺産実習	1
考古文化遺産実習Ⅰ	2
日本古代中世史史料講読演習Ⅰ	2
日本近世史史料講読演習Ⅰ	2
日本近現代史史料講読演習Ⅰ	2
東アジア史史料講読演習Ⅰ	2
南アジア史史料講読演習Ⅰ	2
ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅰ	2
ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅲ	2
日本近現代史Ⅰ	2
ヨーロッパ社会史Ⅰ	2
ヨーロッパ政治史	2
博物館学Ⅰ（教育と理念）	2
博物館学Ⅲ（資料論）	2
博物館学Ⅳ（展示論）	2
日本経済史Ⅰ	2
日本考古学Ⅰ	2
中国考古学Ⅰ	2
日本古代中世史Ⅰ	2
日本近世史Ⅰ	2
東アジア史	2
南アジア史	2
ヨーロッパ社会史Ⅱ	2
博物館学Ⅱ（経営論）	2
民俗学	2
考古文化遺産実習Ⅱ	2
日本古代中世史史料講読演習Ⅱ	2
日本近世史史料講読演習Ⅱ	2
日本近現代史史料講読演習Ⅱ	2
東アジア史史料講読演習Ⅱ	2
南アジア史史料講読演習Ⅱ	2
ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅱ	2
ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅳ	2
歴史地理学	2
日本経済史Ⅱ	2
比較法概論	2
日本考古学Ⅱ	2
日本古代中世史Ⅱ	2
日本近世史Ⅱ	2
アジア史特講	2
考古文化遺産実習Ⅲ	2
日本古代中世史史料講読演習Ⅲ	2
日本近世史史料講読演習Ⅲ	2
日本近現代史史料講読演習Ⅲ	2
南アジア史史料講読演習Ⅲ	2
東アジア史史料講読演習Ⅲ	2
ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅴ	2
ヨーロッパ史ドイツ語史料講読演習Ⅰ	2
地誌学特論	2
文化財保存と博物館	2
比較法Ⅰ	2
日本近現代史Ⅱ	2
中国考古学 Ⅱ	2
ヨーロッパ史特講	2
考古文化遺産実習Ⅳ	2
日本古代中世史史料講読演習Ⅳ	2
日本近世史史料講読演習Ⅳ	2
日本近現代史史料講読演習Ⅳ	2
南アジア史史料講読演習Ⅳ	2
東アジア史史料講読演習Ⅳ	2
ヨーロッパ史英語史料講読演習Ⅵ	2
ヨーロッパ史ドイツ語史料講読演習Ⅱ	2
情報メディアと博物館	2
心理学基礎論Ⅰ（心理学概論）	2
心理学基礎論Ⅱ（臨床心理学概論）	2
文化人類学基礎論	1
社会学概論	2
研究法演習Ⅰ	2
研究法演習Ⅱ	2
認知心理論Ⅰ(知覚・認知心理学)	2
感情心理論Ⅰ(感情・人格心理学)	2
行動文化論Ⅱ(社会・集団・家族心理学)	2
生涯発達論Ⅱ(発達心理学)	2
心理臨床論Ⅰ(健康・医療心理学)	2
カウンセリング心理学論(心理学的支援法)	2
比較文明論	2
研究法演習Ⅲ(心理学研究法)	2
研究法演習Ⅳ(心理学研究法)	2
心理統計Ⅰ(心理学統計法)	2
心理統計Ⅱ(心理学統計法)	2
行動文化論Ⅰ(社会・集団・家族心理学)	2
生涯発達論Ⅰ(発達心理学)	2
心理臨床論Ⅱ	2
比較文化論	2
社会行動論Ⅰ	2
研究法演習Ⅴ(心理学実験)	2
研究法演習Ⅵ(心理学実験)	2
行動文化論演習Ⅱ	2
生涯発達論演習Ⅱ	2
心理臨床論演習Ⅰ(福祉心理学)	2
比較文明論演習Ⅱ	2
比較文化論演習Ⅱ	2
認知心理論Ⅱ	2
感情心理論Ⅱ	2
行動文化論演習Ⅰ	2
生涯発達論演習Ⅰ	2
心理臨床論演習Ⅱ(教育・学校心理学)	2
心理査定論(心理的アセスメント)	2
比較文明論演習Ⅰ	2
比較文化論演習Ⅰ	2
公認心理師の職責	2
学習・言語心理学	2
神経・生理心理学	2
障害者・障害児心理学	2
司法・犯罪心理学	2
産業・組織心理学	2
人体の構造と機能及び疾病	2
精神疾患とその治療	2
関係行政論	2
心理演習	2
心理実習Ⅰ	1
心理実習Ⅱ	1
心理実習Ⅲ	1

(4)　学部共通科目

授業科目	単位数
インターンシップA	1
インターンシップB	2
プロジェクト演習Ⅰ	2
プロジェクト演習Ⅱ	2
社会人入門	2
地域PBL演習Ⅰ	2
地域PBL演習Ⅱ	2
Language and Culture in Japan A	2
Language and Culture in Japan B	2
Language and Culture in Japan C	2
Language and Culture in Japan D	2
Language and Culture in Japan E	2
Language and Culture in Japan F	2
Language and Culture in Japan G	2
Language and Culture in Japan H	2
ドイツ語Ⅰ	2
フランス語Ⅰ	2
中国語Ⅰ	2
朝鮮語Ⅰ	2
スペイン語Ⅰ	2
ドイツ語Ⅱ	2
フランス語Ⅱ	2
中国語Ⅱ	2
朝鮮語Ⅱ	2
スペイン語Ⅱ	2
農学入門	2

(5)　卒業研究

授業科目	単位数
卒業研究	8

(6)　学芸員資格取得のための開設科目

授業科目	単位数
生涯学習概論	2
博物館実習Ⅰ	2
博物館実習Ⅱ	1